地震に強い家の特徴6つ｜構造・工法と耐震・免震・制震の違い
地震に強い家には、建物の形・重さ・高さ・地盤・耐震等級・間取りという6つの共通した特徴があります。さらに木造・鉄骨造・鉄筋コンクリート造という構造の違いや、「耐震」「免震」「制震」という揺れへの対処法の違いによっても、耐震性は大きく変わります。
本記事では、地震に強い家の6つの特徴と構造別の工法、耐震・免震・制震の違いを解説します。あわせて、検討中の家が本当に地震に強いかどうかを書面で見極める方法もまとめました。
▼この記事のポイント
- 地震に強い家に共通する6つの特徴
- 木造・鉄骨造・RC造それぞれの耐震性と工法
- 耐震・免震・制震の違いと費用の目安
- 書面で耐震性を見極める4つの確認ポイント
地震に強い家の6つの特徴
地震に強い家は、建築基準法の耐震基準を満たしていることが大前提です。そのうえで、次の6つの特徴を備えた家ほど地震の揺れに強くなります。
- 上から見た形がシンプル
- 建物が軽い
- 高さが低い
- 地盤が強い土地に建っている
- 耐震等級が高い
- 耐力壁がバランスよく配置されている
順に見ていきましょう。
1. 上から見た形がシンプル（正方形・長方形）
上から見たときに正方形や長方形に近い家は、地震に強い傾向があります。形がシンプルだと地震のエネルギーが建物全体に分散され、一か所に力が集中しにくいためです。
一方、L字やコの字のように凹凸のある形、1階と2階で形が違う家は、力が集中する部分が生まれて揺れに弱くなります。1階の一部がカーポートになっていて壁が少ない家も同様です。
正方形に近い家は、建物の四隅に通し柱を入れられる点も強みです。通し柱は土台から屋根の下まで1本で通る柱で、家の強度を保つ重要な部材です。同じ耐震等級でも形によって倒壊リスクは変わるため、間取り図は上から見た形にも注目してください。
2. 建物が軽い
地震が建物に加える力は、建物の重さに比例して大きくなります。同じ地盤・同じ形なら、軽い家ほど受ける力が小さく、地震に強くなります。
重さを左右するのは、主に構造と屋根材・外壁材です。構造では木造がもっとも軽く、鉄骨造、鉄筋コンクリート造の順に重くなります。屋根材では、瓦は耐久性に優れる一方で重量があり、スレートやガルバリウム鋼板などの金属系屋根材は軽量です。
ただし、軽ければ必ず強いというわけではありません。地盤が軟弱だったり形が複雑だったりすれば、軽さの利点は打ち消されます。重さは6つの特徴のうちの1つとして見てください。
3. 高さが低い
建物は高いほど、上部の揺れが大きくなります。同じ構造なら、3階建てより2階建て、2階建てより平屋のほうが、地震の際に建物が受ける力と揺れ幅は小さくなります。
平屋は重心が低く、建物全体で地震の力を受け止められるため、構造的には有利です。土地の広さや予算の条件が合うなら、耐震性の観点から検討する価値があります。
4. 地盤が強い土地に建っている
どれだけ建物を頑丈につくっても、それを支える地盤が弱ければ耐震性は発揮できません。軟弱な地盤では地震の揺れが増幅されるうえ、建物が不揃いに沈む不同沈下が起きるリスクもあります。
見た目では地盤の強さは分かりません。表層はしっかりしていても、深い層が弱いこともあります。そのため家を建てる前には必ず地盤調査を行い、結果に応じて地盤改良工事を実施します。
土地を探す段階では、国が運営する「ハザードマップポータルサイト」や自治体のハザードマップで、液状化の可能性や浸水想定区域を確認できます。埋立地や旧河川跡地は液状化のリスクが高いとされるため、とくに注意が必要です。
5. 耐震等級が高い
耐震等級は、住宅性能表示制度にもとづいて建物の耐震性を3段階で評価した指標です。住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）で定められており、数字が大きいほど強度が高くなります。
| 耐震等級 | 強度の目安 | 想定される建物 |
| 耐震等級1 | 建築基準法が求める最低限の耐震性能 | 一般的な住宅 |
| 耐震等級2 | 耐震等級1の1.25倍 | 学校・病院など避難所になる建物 |
| 耐震等級3 | 耐震等級1の1.5倍 | 消防署・警察署など防災拠点となる建物 |
耐震等級1でも、数百年に一度発生するとされる震度6強から7の地震で倒壊しない強度が求められます。ただし「倒壊しない」ことと「住み続けられる」ことは別です。損傷を抑えて地震後も暮らし続けることを重視するなら、耐震等級3を条件に入れて検討してください。
なお、耐震等級3を狙えるのは戸建てだからこその強みです。マンションは構造や評価基準の事情から、耐震等級1にとどまるのが一般的です。
6. 耐力壁がバランスよく配置されている
耐震性を支えているのは、地震の横揺れに抵抗する「耐力壁」です。同じ壁の量でも、建物の中で偏って配置されていると、少ない側に力が集中してねじれるように壊れます。量とバランスの両方が必要です。
間取りを検討する際、次の3つは耐力壁が不足しやすいポイントです。
- 吹抜け：床がない分、地震の力を建物全体へ伝える働きが弱くなります
- ビルトインガレージ：1階の壁が大きく抜けるため、力が集中しやすくなります
- 大きな窓・連続した開口部：壁として機能する面が減ります
いずれも「採用してはいけない」ものではありません。構造計算にもとづく補強がされているかを設計者に確認したうえで採用すれば、耐震性と両立できます。
【構造別】地震に強い家の工法
家は使う材料によって構造が分かれ、それぞれに適した工法があります。ここでは木造、鉄骨造、鉄筋コンクリート造の3つを解説します。
木造（W造）
木材を主要な構造材に使う構造で、日本の戸建て住宅で最も多く採用されています。3つの構造のなかで最も軽く、費用を抑えやすい点、加工やリフォームがしやすい点が特徴です。
主な工法は3つあります。
- 木造軸組工法：柱と梁で骨組みをつくる、日本で古くから用いられてきた工法です。柱と梁に筋交いを入れて耐震性を高めます。間取りの自由度が高い一方、接合部で木材を削り合わせるため、部材が欠損しやすい面があります
- 枠組壁工法（2×4・2×6工法）：角材で枠を組み、木製パネルを張って壁と床をつくる工法です。面で建物を支えるため、地震の力を分散しやすい構造です
- 金物工法：接合部に専用の金物を使い、木材の欠損を抑える工法です。軸組工法の弱点を補い、接合部の強度を高められます
鉄骨造（S造）
鋼材を主要な構造材に使う構造です。厚さ6mm未満の軽量鉄骨と、6mm以上の重量鉄骨に分かれます。木造より柱や梁のスパンを飛ばせるため、大きな空間や開口部をつくりやすい点が特徴です。
- 鉄骨軸組工法（ブレース工法）：軽量鉄骨で柱と梁を組み、ブレース（筋交い）で補強する工法です。構造の考え方は木造軸組工法に近く、3階建て以下の住宅で多く使われます
- 鉄骨ラーメン工法：重量鉄骨の柱と梁を溶接などで一体化させる工法です。ブレースが不要なため大空間をつくりやすく、3階建て以上にも適しています
鉄筋コンクリート造（RC造）
鉄筋とコンクリートを組み合わせた構造です。マンションやビルで多く使われますが、戸建てにも採用されます。3つの構造のなかで最も重く、その分だけ強固な地盤と基礎が必要になります。
- ラーメン工法：柱と梁を一体化させて骨組みをつくる工法です。壁の位置の自由度が高くなります
- 壁式工法：柱と梁を設けず、壁と床の面だけで建物を支える工法です。室内に柱型・梁型が出ないため空間をすっきり使え、面全体で力を受けるため耐震性に優れます
構造別の費用の目安
建築費は木造がもっとも安く、鉄骨造、鉄筋コンクリート造の順に高くなります。国土交通省「建築着工統計調査」の2025年（令和7年）データから、新築一戸建て（持家）の全国平均を構造別に算出すると次のとおりです。
| 構造 | 1㎡あたりの工事費 | 坪単価に換算 | 1戸あたりの工事費 | 平均の床面積 |
| 木造 | 26.1万円 | 約86万円 | 約2,906万円 | 111.4㎡（約34坪） |
| 鉄骨造 | 36.8万円 | 約122万円 | 約4,511万円 | 122.5㎡（約37坪） |
| 鉄筋コンクリート造 | 40.7万円 | 約135万円 | 約5,646万円 | 138.8㎡（約42坪） |
出典：国土交通省「建築着工統計調査」住宅着工統計 第34表（2025年計／2026年1月30日公表）
「耐震」「免震」「制震」の違い
地震への備え方には、耐震・免震・制震の3つがあります。優劣を競うものではなく、揺れにどう対処するかという考え方が異なります。
- 耐震：柱・壁・接合部を補強し、建物自体の強度で揺れに耐える
- 免震：基礎と建物の間に装置を入れ、地面の揺れを建物に伝えにくくする
- 制震：建物内部にダンパーを組み込み、揺れのエネルギーを吸収する
| 比較項目 | 耐震 | 制震 | 免震 |
| 揺れへの対処 | 建物を強くして耐える | 装置で揺れを吸収する | 揺れを建物に伝えない |
| 主な効果 | 倒壊を防ぐ | 変形・損傷を抑える | 建物内部の揺れを大きく減らす |
| 繰り返しの地震 | 損傷が蓄積しやすい | 蓄積を抑えやすい | 影響を受けにくい |
| 家具の転倒 | 起こりやすい | 抑えられる | 起こりにくい |
| 法律上の扱い | すべての建物に義務 | 任意 | 任意 |
| 費用 | 工事費に含まれる | 免震より抑えられる | 3つのなかで最も高い |
耐震はすべての建物に義務づけられており、1981年6月の新耐震基準以降に建てられた家はこの基準を満たしています。つまり耐震は上乗せするものではなく、すべての家の土台です。
その耐震構造には、地震の揺れが建物へ直接伝わるという弱点があります。1回の大地震で倒壊は防げても、余震が続けば損傷が蓄積していきます。この弱点を補うのが制震で、耐震構造と組み合わせて使うのが一般的です。
免震は3つのなかで最も効果が大きい一方、建物が水平方向に動くためのすき間を敷地内に確保する必要があり、装置の費用と定期点検の負担も大きくなります。都市部の限られた敷地では成立しないケースが少なくありません。
地震に強い家かどうかを見極める4つの確認ポイント
ここまでの特徴は、パンフレットや見た目では判断できません。実際に検討している家が地震に強いかどうかは、書面で確認します。確認すべきは次の4点です。
1. 耐震等級3は「相当」ではなく書面で確認する
耐震等級は、第三者機関が発行する住宅性能評価書に記載されます。注意したいのは「耐震等級3相当」という表現です。これは第三者の認証を受けていないことを意味するため、必ず評価書そのものの提示を求めてください。
もう1つ確認したいのが、どの計算方法で等級3を取得したかです。
| 比較項目 | 許容応力度計算 | 性能表示計算 |
| 確かめ方 | 柱・梁・基礎などにかかる力を部材ごとに計算する | 壁の量やバランスを基準に照らして確認する |
| 検討の細かさ | 詳細 | 簡略 |
| 耐震等級3の根拠になるか | なる | なる |
どちらも等級3の根拠になりますが、許容応力度計算は部材単位まで踏み込むため、一般に検証の精度が高い方法とされています。書類を見ただけでは判別しにくいので、担当者に直接尋ねるのが確実です。
なお、木造2階建て以下の住宅は長らく構造関係の図書審査が省略されてきました。この審査省略制度（いわゆる4号特例）は、2025年4月1日施行の建築基準法改正で対象が縮小されました。
現在の対象は「都市計画区域等の区域内にある平屋かつ延べ面積200㎡以下の建築物」に限られます。木造2階建ての住宅は新2号建築物にあたり、確認申請の際に構造関係の図書提出と審査が必要です。
物件の確認申請の時期によって扱いが異なるため、いつ申請された物件かもあわせて確認しておきましょう
2. 地盤調査報告書で確認する4つのポイント
地盤調査報告書は、その土地が建物を支えられるか、どのような対策が必要かを示す書類です。専門家でなくても見られるポイントは次の4つです。
- 調査の方法と結果：スクリューウエイト貫入試験（SWS試験）やボーリング調査など、どの方法で調べたかを確認します。結果には地盤の固さを示すN値と許容支持力が記載されています
- 地盤改良の有無と内容：地盤が軟弱と判断された場合、どの工法で改良したかが記載されます。表層改良、柱状改良、鋼管杭などの工法と、その深度・範囲を確認します
- 液状化リスクの評価：埋立地や旧河川跡地では液状化が懸念されます。報告書に液状化の可能性と対策が記されているかを確認してください
- 地盤保証の有無と内容：地盤改良を行った場合は、地盤保証が付くことが多いです。不同沈下など地盤に起因する問題が起きたときに備え、保証期間と範囲を確認しておきましょう
許容支持力とは、地盤が建物の重さに耐えられる力のことです。これらの数値が建物の設計に見合っているかは、担当者に説明を求めてください。
なお、SWS試験は2020年のJIS改正（JIS A 1221:2020）で「スウェーデン式サウンディング試験」から名称が変わりました。古い書類では旧称のまま記載されていることがあります。
3. 建てた後の保証と点検も確認する
耐震性能は、建てた時点で完成するものではありません。年月とともに部材は劣化し、性能は少しずつ低下します。定期点検で早い段階に劣化を見つけられるかどうかが、長期的な耐震性を左右します。
保証については、まず法律で定められた水準を押さえてください。新築住宅では、構造耐力上主要な部分と雨水の侵入を防ぐ部分について、引き渡しから10年間の契約不適合責任（旧・瑕疵担保責任）が売主に課されています。これは品確法による義務です。さらに、売主がこの責任を果たせるよう、保険への加入または供託が住宅瑕疵担保履行法で義務付けられています。
つまり10年保証は「あって当たり前」の水準です。比較すべきは、この10年を超える延長保証があるか、定期点検が何年目に何を見る内容かという点です。
4. ハウスメーカーに確認すべき5つの質問
分からない部分は担当者に聞くのが確実です。専門的な質問をするのに気後れする場合は、「素人なので教えてほしい」という前置きで十分です。
- この家の耐震等級はいくつですか。住宅性能評価書を見せていただけますか
- 耐震等級3は、許容応力度計算と性能表示計算のどちらで取得していますか
- 地盤調査報告書を見せていただけますか。地盤改良や液状化への対策は行われていますか
- 制震装置は入っていますか。メーカー・製品名と、性能値の根拠となる実験データを教えてください
- 法定の10年保証に上乗せされる保証はありますか。定期点検の時期と項目も教えてください
説明を避ける、専門用語で押し切る、資料を出さないといった対応が続く場合は注意が必要です。不明点を残したまま契約を進めることは避けましょう。
制震 × 耐震で地震に強い家「＆RESORT HOUSE」の安全基準
「＆RESORT HOUSE」では、地盤調査と地盤改良で足元を固めたうえで、耐震等級3と制震装置を組み合わせています。ここでは具体的な安全基準を紹介します。
制震ダンパー「AIM DAMPER（アイムダンパー）」
アイムダンパーは、アイム・ユニバースが独自に開発した制震ダンパーです。
すべての震度をカバー 鋼鉄K型筋交いにより、震度3〜4までは耐震壁として機能し、それを超える揺れには制震ダンパーとして働いて揺れを吸収します。耐震性能と制震性能の両方で、幅広い震度に対応します。
摩擦ダンパー ダンパー部分がスライドする際に生じる摩擦抵抗で、揺れを抑える仕組みです。阪神大震災レベルの地震波を10回加振し、ほぼ損傷なしという実験結果が出ています。繰り返しの地震に対する強さを、実験データで確認できる点が特徴です。
国土交通大臣認定 アイムダンパーは国土交通大臣認定の製品です。温度・速度依存性の確認試験など、認定機関による試験と審査をクリアしています。
※「＆RESORT HOUSE」では、ジーバまたはアイムダンパーのいずれかの制震システムを導入しています。
アイム・ユニバースが制震装置の導入を始めたのは、東日本大震災がきっかけです。2016年以降は全棟に標準搭載しており、戸建てでは耐震等級3を取得したうえで制震装置を併用しています。メーカー公表値では、震度7の揺れを約70％軽減するとしています。
コスト増を理由に導入を見送る、あるいは一部の物件に限る企業もあるなかで、標準搭載を続けている点は、制震性能を判断するうえでの材料になります。
地震の力を抑える軽量な外壁材
「地震に強い家の6つの特徴」で触れたとおり、建物は軽いほど地震の際に受ける力が小さくなります。
アイム・ユニバースでは、水に浮くほど軽量なコンクリート系の外壁材を2015年から採用しています。軽さによって地震時に建物が受ける力を抑えられるうえ、火災の際に燃えにくい特徴もあります。
入念な地盤の安全対策
建物の性能を発揮させるため、「＆RESORT HOUSE」では地盤への対策を段階的に行っています。
地盤調査 建築前に、JIS規格にもとづくスクリューウエイト貫入試験（旧称：スウェーデン式サウンディング試験）で地盤調査を実施します。
地盤改良 地盤調査の結果をもとに、必要に応じて地盤の強度を高める改良工事を行い、基礎の沈下や地震による倒壊リスクを軽減します。
ベタ基礎 基礎には、底面全体で建物を支えるベタ基礎工法を採用しています。防水シートを敷いて湿気対策を行ったうえでコンクリートを打設し、住宅の耐久性を高めます。
地震に強い家に関するよくある質問
Q1: 木造と鉄骨造では、どちらが地震に強いですか？
構造の種類だけで優劣は決まりません。木造は3つの構造のなかで最も軽く、地震の際に建物が受ける力を小さく抑えられます。鉄骨造は材料の強度が高く、大きな開口部をつくっても耐震性を確保しやすい構造です。実際の強さは、耐震等級・地盤・建物の形・施工品質の組み合わせで決まります。構造を選ぶ前に、耐震等級3を取得しているかを確認してください。
Q2: 耐震等級3はオーバースペックではありませんか？
オーバースペックとは言えません。耐震等級1でも倒壊は防げますが、大きな損傷を受けて住み続けられなくなる可能性があります。等級3は損傷そのものを抑えることを狙う水準で、地震のあとも自宅で生活を続けられる可能性が高くなります。修繕費用や仮住まいの負担まで含めて考えると、費用に見合う選択肢です。
Q3: 平屋のほうが2階建てより地震に強いのですか？
条件が同じなら、平屋のほうが有利です。建物が低いほど揺れ幅が小さくなり、重心も低くなるためです。ただし平屋は同じ延床面積なら基礎と屋根の面積が広くなり、建築費が高くなる傾向があります。また、地盤が弱ければ平屋でも被害は出ます。高さは6つの特徴のうちの1つとして捉えてください。
Q4: すでに建っている家の耐震性を上げることはできますか？
できます。1981年6月より前の旧耐震基準で建てられた家は、現在の基準を満たしていない可能性が高いため、まず耐震診断を受けてください。診断結果に応じて、耐力壁の追加、接合部の金物補強、屋根の軽量化、基礎の補強といった耐震改修を行います。自治体によっては診断・改修の補助制度があります。
Q5: 地震に強い家は、費用がどれくらい高くなりますか？
耐震等級3の取得や制震装置の追加には費用がかかりますが、金額は構造・規模・工法によって変わります。注意したいのは、耐震等級3を標準仕様としているメーカーと、追加費用が必要なメーカーがある点です。見積もりを比べる際は、総額だけでなく「どこまでが標準仕様か」を確認してください。
地震に強い家に住んで、安心して暮らせる毎日を
地震に強い家は、建物の形・重さ・高さ・地盤・耐震等級・間取りという6つの特徴を備えています。そのうえで、耐震に制震を組み合わせれば、繰り返しの揺れによる損傷も抑えられます。
そして、これらは書面で確認できます。住宅性能評価書、構造計算書、地盤調査報告書の3つを提示してもらい、分からない部分は担当者に説明を求めてください。
アイム・ユニバースの「＆RESORT HOUSE」は、耐震等級3と制震ダンパーの併用を標準としています。地盤調査から基礎、外壁材まで含めて、地震への備えを家づくりに組み込んできました。
また、建てた後の住宅価値を守る「長寿命住宅」の考え方も、家づくりの前提に置いています。建物価値を見える化し、売却時の差額を補償する仕組みにも取り組んでいます。
地震に強い住まいをお考えなら、ぜひアイム・ユニバースにご相談ください。
＞＞資料請求はこちら
